「営業を辞めたい」が毎朝続くなら。辞める前にやるべき準備5つ

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朝、目覚ましを止めた瞬間に「今日もあの数字と向き合うのか」とため息が出る。営業職なら、一度は経験したことがある朝だと思います。

この記事を書いている私も、再生可能エネルギー業界で営業をしている現役の営業マンです。「辞めたい」と思ったことは一度や二度ではありません。

先に結論を言います。辞めること自体は逃げでも何でもありません。ただし、辞め方には順番があります。順番を間違えると、貯金が減る不安の中で焦って次の会社を選び、結局また同じ理由で辞めたくなります。

この記事では、営業を辞めたいと思ったときに、辞める前にやっておくべき準備を5つに絞って解説します。

営業を辞めたい理由、だいたいこの3つに集約される

営業の「辞めたい」には、だいたい共通のパターンがあります。私自身の実感として大きいのは、この3つです。

  1. 成果が出ていないときに、上から怒鳴られる

数字が出ている月は誰も何も言いません。でも、成果が落ちた途端に会議や朝礼で詰められる。頑張りが足りない、気合いが足りない、と精神論で怒鳴られても、翌日から数字が伸びるわけではありません。「どうすれば売れるか」ではなく「なぜ売れないか」の追求ばかりが続くと、仕事そのものより「怒られないための一日」を過ごすようになります。これが一番、心がすり減ります。

  1. お客様からのクレーム対応

営業は会社の顔なので、クレームの矢面に立つのも営業です。製品やサービスの不具合、納期の遅れ、説明との食い違い。自分のミスでなくても、まず謝るのは自分です。電話を切ったあと、しばらく椅子から立てなくなるような日もあります。

  1. お客様と会社の板挟み

お客様には「なんとか安くしてほしい」「この条件でやってほしい」と言われ、会社に戻れば「その条件では受けられない」「値引きは認めない」と言われる。どちらにも頭を下げ、どちらの味方にもなりきれない。この板挟みのしんどさは、営業をやった人にしか分からないと思います。

もし今あなたが「辞めたい」と思っているなら、それは弱さではなく、こういう負荷が積み重なった結果です。問題は辞めるかどうかではなく、辞める前に何を準備するかです。

辞める前にやるべき準備5つ

準備1:生活費3か月分の貯金を確認する

退職すると、給料が止まります。失業保険(雇用保険の基本手当)は、自己都合退職の場合、待期7日に加えて原則1か月の給付制限期間があり、すぐには受け取れません(2025年4月の制度改正で、従来の2か月から短縮されました)。ただし、過去5年間で自己都合退職による受給が3回目にあたる場合などは3か月になります。逆に、離職前1年以内または離職後に所定の教育訓練を受けた場合は、給付制限が解除される制度もあります。詳しい条件はハローワークで確認してください。目安として、生活費3か月分が手元にあると、焦らずに転職活動ができます。足りない場合は、退職時期を少し後ろにずらして貯めるのも立派な戦略です。

準備2:次の仕事の目星を「在職中に」つける

退職してから探し始めると、空白期間への焦りから妥協した選択をしがちです。在職中に転職エージェントへ登録し、面談だけでも受けておくと、自分の市場価値と選択肢が見えてきます。営業経験は転職市場で評価されやすい職種です。特に、SaaSなどの無形商材の営業やインサイドセールスは、業界を問わず需要があります。

準備3:有給の残日数と消化計画を立てる

有給休暇は労働者の権利です。退職日までに何日残っているかを確認し、引き継ぎスケジュールと合わせて消化計画を立てましょう。会社は、退職が決まっている場合でも時季変更権を行使しにくいのが実務です。最終出社日から逆算して計画するのがコツです。

準備4:退職を伝えるタイミングと引き継ぎを考える

就業規則で「退職の申し出は○か月前まで」と定められている会社が多いので、まず自分の会社の規則を確認してください(法律上は、期間の定めのない雇用では2週間前の申し出で退職できますが、円満退職のためには規則に沿うのが無難です)。担当顧客の引き継ぎ資料を早めに作っておくと、最後の印象も良くなります。

準備5:社会保険・年金の切り替えを把握する

退職後は、健康保険を任意継続するか国民健康保険に入るか、年金は国民年金への切り替えが必要です。手続きには期限があるものが多いので、退職前に全体像だけでも把握しておくと慌てません。会社から受け取る書類(離職票、源泉徴収票、雇用保険被保険者証など)のリストも確認しておきましょう。

どうしても「辞めたい」と言い出せない場合

上司に退職を切り出すのが怖い、引き止めが強くて話が進まない。そういう場合は、退職代行という選択肢もあります。ただし、退職代行には3つのタイプがあり、できることがまったく違うので注意してください。

・民間の退職代行:退職の意思を会社に「伝える」だけが仕事です。会社との交渉(退職日の調整や有給消化の交渉など)はできません。交渉までできると謳う民間業者は、法律上問題がある可能性があります
・労働組合が運営する退職代行:労働組合には団体交渉権があるため、退職条件について会社と交渉できます
・弁護士が運営する退職代行:交渉に加えて、未払い残業代の請求や、トラブル時の法的対応まで可能です

料金だけでなく、「自分には交渉が必要か」で選ぶのが正解です。なお、退職代行を使わなくて済むなら、それに越したことはありません。まずは準備1〜5を進めて、通常の退職を目指すのが基本です。

次の仕事は「営業の辞め方」ではなく「営業経験の使い方」で探す

営業を辞めたい人ほど、「もう営業はこりごりだ」と思いがちです。でも、クレーム対応で鍛えた傾聴力、板挟みの中で調整してきた交渉力は、他の職種でも通用する強いスキルです。そして何より、営業経験者の求人は常に多く、転職市場での需要は安定しています。

探し方のコツは、営業職に強い転職エージェントを使うことです。総合型の大手だけでなく、営業職やSaaS業界に特化したエージェントは、非公開求人や「営業経験者が評価される企業」の情報を持っています。

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まとめ:辞めるのは順番さえ間違えなければ怖くない

・「辞めたい」の正体は、怒鳴られる環境、クレーム、板挟みの積み重ね。あなたの弱さではない
・辞める前に、貯金(3か月分)/次の仕事の目星/有給/伝える時期/社保・年金の5つを準備する
・言い出せない場合の退職代行は、民間・労働組合・弁護士の違いを理解して選ぶ
・次の仕事は、営業経験を評価してくれる土俵で探す

準備が整えば、退職は「逃げ」ではなく「次への移動」になります。このサイト(退職ラボ)では、現役営業の視点で辞め方と転職の情報を発信していきます。同じ境遇の方の参考になればうれしいです。

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